photo credit: Translators at Akihabara, Tokyo via photopin (license)
翻訳テクノロジーの進化
先日吉祥寺でメンチを買おうと並んでいたときのことです（有名な「サトウのメンチ」です）。外国人観光客がそのメンチのお店をスマホでパシャパシャしきりに撮影してるのを見つけました。
さとう吉祥寺店前。さとうのメンチは並ばないと買えまさん。
「ああ、よっぽどこのお店が気に入ったんだろうな。サトウのメンチ超おいしいもんね！」と思ってふと彼女のスマホをのぞき込んでみたんです。
その画像はお店に貼ってあった商品名と価格だったのですが、なんと中国語で書かれていたのです。これには驚きました。そう言えば、Google 翻訳にそんなことができるようになったアップデートがあったことを思い出したのです。
参考 Google 翻訳 – Google Play の Android アプリ
彼女は誰に尋ねることもなく、そのお店の商品名を母国語で知ることができていたのです。まさにテクノロジーのおかげですね。
スマホの普及でネット中心になりつつある私たちの生活は、テクノロジーのおかげでどんどん便利になってきています。言語の問題もGoogleは翻訳機能をいろいろなアプリに付けてきていますし、タイムラグがなく正確性が高い翻訳ソフトが登場するのは時間の問題でしょう。インターネットに国境はありませんから、いつの間にか言語の開墾のない世界になっているかもしれません。
英語教育強化 or 英語習得者の雇用
一方で訪日外国人の数も増えてきています。円安の影響、2020年東京オリンピックの影響でインバウンド需要が高まっています。ビジネスその他で、目に見えて英語が必要な状況が増えて来ることは間違いありません。
英語が必要になったら英語が話せる人を追加で雇えばいいのですが、問題はそんな単純でもなさそうです。たとえば小売業で接客する人たちの賃金は相当低いため、その給与レベルで英語ができる人を雇うのはなかなか厳しいでしょう。どちらかと言えば、今いる販売員にある程度の英語スキルをたたき込む方が現実的です。
英語教育にかけるコストと英語に強い人を雇う人件費（＋その人が稼げる営業利益）を比べてみると、長期的に見れば前者の方が圧倒的に安く仕上がりそうだからです。もちろん社員数が多く教育では難しいところや、専門性が高く利益の取れる業界であれば、バイリンガルを雇う方が効率的の場合もあるでしょう。
よって、楽天のように職場によっては英語学習が必須になってくる場合があり、学習しても英語ができない人は、賃金が上がらなかったり、キャリアパスの障害になったり、最悪の場合職を失うことになるかもしれません。
また、英語を話せる外国人労働者を雇う場合もありますね。かなりコストを抑えることができそうですが、ビザの問題や日本語が不自由など他の課題が問題になってくることもあり、どこの企業でも導入できるわけではなさそうです。
日本人は英語ができないままでよいのか？
テクノロジーが発達することによって、母国語以外を使わなくてもいい時代はいつ頃くるのでしょうか。現在かなりいいところまで来ているとは思いますが、それを100%アテにできるところまでの実用性は全く見えていないのではないでしょうか。
また、道具（テクノロジー）に頼るとその道具がないときに対応ができなくなります。いつでもその道具をすぐに使えるのかもポイントですね。そして翻訳したものが正しいかどうか、どこまでテクノロジーが保証できるのか。今のところGoogle翻訳などの翻訳テクノロジーはビジネスシーンで使うには難しく、やはりまだまだ補助的なツールに過ぎない印象です。
しかも英語に関して言えば、英語習得コストが大幅に下がったせいで、この先英語習得者数は今よりもずっと増えるはずです。テクノロジーに頼るよりずっと可能性が高いように感じます。
そうすると英語の専門性は薄まり、英語ができて仕事のスキルもある人が人事採用されていくことは容易に想像ができます。
参考 圧倒的に安いコストで英語習得できる時代。英語ができないと今度こそヤバイ！？
特に2020年の東京オリンピックに向けて、ビジネスでの英語ニーズは本当に大きく高まるはずです。英語ができる人とできない人の二極化が起こるでしょう。私の予測としては、2020年をターニングポイントとして日本人は英語のできる人の割合が大幅に増えると予想しています。
英語ができない人は企業への貢献度が下がり、その結果降格や給与の面でもランクが落ちてしまう。当然業界によると思いますが、そんな現象も珍しくない時代が近づいているかも知れません。
さいごに
言語テクノロジーはマイノリティ言語に大きく寄与することでしょう。英語に関しては読み書きレベルであればスピードアップのために補助的に利用することは、今のテクノロジーでもすでに活用されてきているかもしれません。多くのSNSでは翻訳機能が当たり前のようになってきています。
ただ、英語はデファクトスタンダードな言語です。つまり世界中の多くの人が翻訳テクノロジーを使わずに利用しています。そういう状況ではビジネス環境で英語をテクノロジーに頼ることはあまりよろしくないでしょう。
特に会話に関して言えば、人とのコミュニケーションですから、通訳に頼れる状況でない限り英語を話せる必要性は高くなりそうです。英語習得コストが下がった今、英語の平均レベルが上がってくると英語ができない人は企業での評価が下がってしまう恐れがあります。
英語の習得は、日常英会話のレベルなら難しいことではありません。日本人が英語を話せないのは、英語を話すための学習をしていないだけなのです。今からでも遅くはありません。オンライン英会話を軸に学習を始めましょう。
＜今回の結論＞
英語ができない日本人が許される猶予はあと5年、2020年東京オリンピックまでくらいの可能性がありそう。2〜3年後までに英語を身に付けるなら、今からもう学習を始めた方がいいですよ。まずはオンライン英会話で現在の自分の実力を見極めるところから始めてみるのがいいでしょう。
